2025.03.25 ニュースリリース

インフラメンテナンス企業の経営者インタビューメディア「インフラテックJOURNAL」、掲載企業の募集開始（先着50社：2025年）

「インフラテック・ジャパン」では、インフラメンテナンス企業の経営者インタビューメディア「インフラテックJOURNAL」を2025年度より開始する予定です。それに伴い、経営者インタビュー掲載企業の募集を開始いたします。

2025年度の掲載受付企業数は【先着50社限定】としておりますので、掲載を希望される企業様はお早めにお申し込み頂ければ幸いです。（掲載お申し込みフォームはこちら）

「インフラテックJOURNAL」とは

「インフラテックJOURNAL」は、インフラメンテナンス企業の理念、事業内容、サービス、優位性、実績・事例、採用方針などを、経営者インタビューの形式で発信するWEBメディアです。優良なインフラメンテナンス企業の企業PR・採用PRに加え、インフラメンテナンス業界の魅力・価値の発信（ブランディング）に貢献することを目的としています。

私たちの想い

私たちは、インフラの老朽化が深刻化する日本において、インフラメンテナンス産業は、最も重要な基幹産業の一つになると確信しています。このような考えの下、「インフラメンテナンス企業の魅力を発信し、企業ブランドの価値向上に貢献する」をミッションとして、「インフラテックJOURNAL」を2025年度より立ち上げます。

インタビュー掲載対象

「インフラテックJOURNAL」は、社会インフラ・産業インフラのメンテナンス業務を手掛ける企業の経営者（代表者・経営役員）をインタビュー掲載対象としております。

【補足】
社会インフラには、橋梁・トンネル・道路・上下水道管・ダム・河川・湾岸施設などが含まれます。産業インフラには、鉄道・空港・発電所・プラント・工場・建物（ビル・マンションなど）・設備・機械などが含まれます。

経営者インタビューの概要

「インフラテックJOURNAL」では、下記テーマについてインタビューを行い、記事を作成、掲載させていただきます。

掲載メリット

「インフラテックJOURNAL」に掲載することにより、業界・顧客・取引先に対する企業PR、求職者・入社希望者に対する採用PRを強化することができます。

掲載条件

下記の条件を全て満たす企業様に、ご掲載いただけます。

「インフラテックJOURNAL」の掲載条件

本メディアの目的・ポリシーに理解・共感いただける
インフラメンテナンス関連事業を主力としている
※主に、社会インフラ（橋梁・トンネル・道路・水道管など）、産業インフラ（発電所・工場・建物・設備など）の点検・診断・補修・解体などを手掛ける企業
インフラメンテナンス関連事業で５年以上の業歴、相応の業務実績がある
従業員数20名以上（目安）
経営者インタビューの実施、写真素材の提供に協力できる

（注）掲載条件は、今後変更される可能性があります。

掲載企業の募集

本メディアの掲載料金は無料ですが、上記の掲載条件に基づく審査があります。また、原則として、年間50社限定（申し込み先着順）にて新規掲載を承ります。

掲載までの流れ・お申し込み

「インフラテックJOURNAL」ご掲載までの流れは、下記の通りです。ご掲載にご興味をお持ちの企業様は、「インフラテックJOURNAL」掲載お申し込みフォームよりご連絡いただければ幸いです。掲載審査をクリアされた企業様には、後日、担当者よりご連絡させていただきます。

よくあるご質問

（Q）「インフラテックJOURNAL」は、誰が見るメディアですか？
（A）主に、インフラメンテナンスの関係者（企業・自治体）、インフラメンテナンス業界に興味がある求職者（社会人・学生）などに見て頂けることを想定しています。

（Q）掲載は無料ですか？（掲載後も料金はかかりませんか？）
（A）料金は一切かかりません。（純粋に、インフラメンテナンス企業・業界の魅力発信を目的とする事業であり、当社にとって収益事業ではありません）

（Q）経営者インタビューはどのように行われますか？
（A）原則、オンライン（Zoom）にて行います。所要時間は60～70分程度です。

（Q）経営者インタビューにあたって、事前に準備することはありますか？
（A）質問項目を事前にお送りしますので、事前にある程度の回答をご準備いただけると、より効率的にインタビューを行うことができます。また、写真素材の提供にご協力をお願いします。

（Q）どのような写真を用意すればよいですか？
（A）インタビューをお受けいただく経営者のお写真（1～2点）、貴社の事業内容・業務内容・強みなどが分かるお写真（5～6点）をご用意いただけるとありがたいです。

（Q）「インフラテックJOURNAL」は、いつ公開されますか？
（A）2025年度中の公開を予定しておりますが、経営者インタビューの進捗等によって多少変動する可能性があります。